妊娠・出産費用を心配する方は多いのですが、実は、それほど心配はいりません。詳しくご説明しましょう。

1.出産後に「産育休」を利用するなら特別な貯金は必要ナシ！

妊娠・出産費用についてそれほど心配しなくてもよい理由は、妊婦検診費、出産費（入院・分娩費）、医療費、養育費など、この時期は自治体や健康保険などから多方面のサポートが受けられるからです。

たとえば出産費用ひとつとっても、健康保険から子どもひとりにつき42万円の出産育児一時金が支給されます。出産費用の全国平均は現在50万円弱なので、単純計算すると8万円の自己負担で済むことになります。妊婦健診費用も自治体に母子手帳をもらいに行くと、健診の助成券が14-15回分支給されます。検診、出産費用は病院によって異なりますから、受診前に費用について問い合わせておくと安心です。

さらに産育休をとって出産・子育てをする場合、健康保険から産休中に【出産手当金】が、雇用保険からは育休中に【育児休業給付金】がそれぞれ支払われます。そのうえ、所得税や社会保険料なども一時的に免除になるため、手取り額は休業前とはそれほど変わらなくなります。

2.出産を機に会社を辞めるのはNG！

公園にいる何人かの赤ちゃんを連れたお母さんを想像してみてください。このなかには、赤ちゃんと公園にいながらでもお給料がもらえている育休中の人と、お仕事をしていないことで少しのお金も入って来ない人がいる。この差はかなり大きいと思いませんか？

そう。赤ちゃんを産むときは、会社を辞めるのではなく、産育休を取ることが大事です。

「産育休の制度はあるけど、前例がないから」「周りの人に申し訳ないから」

と、プレッシャーに耐え切れずに退職を決める人も少なくないようですが、空気を読んで勝手に身を引いてはダメ。産育休は法律で認められている権利です。

上司に「何とかして出産後も仕事を続けたい」と働きかけるなどして、仕事を続ける方向で動いてください。実際、「前例がなかったが、育休第1号になってみたら、上司と相談しながら、意外とスムーズに休業・復帰できた」という人は大勢います。

3.意外と変わらない？産育休中の手取り月収額

さらに、一度仕事を辞めてしまうと、復帰のタイミングがなかなかつかめなくなります。

上記のようなケースは世の中にごまんとあります。今は地域によっては保育園に入ることも激戦ではありますが、それでも「産育休制度を使えて、保育園に入る権利をもっている」ことは、すごく強みなのです。

ですので、産育休を取る方であれば、出産のために特別なお金を貯める必要はないでしょう。手取り額は以前とそれほど変わらないうえ、赤ちゃんが生まれたばかりであればそれほど外出しませんし、時間ができる分、自炊も増えます。新たにオムツ代がかかりますが児童手当ももらえますし、それまでと比べ、生活費が安くなるぐらいかもしれません。

4.育休後のツラい時期は思い切って“お金を使って”乗り切る！

ただし、ツラくなるのは育児休暇明けに働き始めたとき。仕事と育児の両立が大変なのに、さらに保育料もかかるので、働いているメリットを感じられなくなるのです。

忙しいし、疲れるし、「仕事、辞めちゃおうかな……」と思う機会が増えるのがこの時期。でも、子どもが3歳ぐらいになれば、保育料も下がって家計がグンと楽になって貯金もできるようになります。

辛い時期を乗り切るためにも、産育休明けには貯めていたお金を使ってください。

近年普及されている家事サポートを頼むのもいいですし、ストレス解消においしいものを食べるのもいいでしょう。「もうイヤ！」と追い込まれないためにお金を使うことも、ときには必要なのです。