ブランドやショップの方向性を定め、販売・企画に大きな影響を与えるファッションコーディネーター。多角的なファッションの知識、売り上げをアップさせるためのセンスが求められ、アパレル業界では憧れの職種の一つとなっています。そこで今回は、ファッションコーディネーターの魅力や仕事内容、就業に役立つ資格などを紹介します。
【目次】
・ファッションコーディネーターとは？
・主な仕事内容
・必要なスキル
・資格は必要？
・勤務状況や収入について
ファッションコーディネーターとは？
ファッションコーディネーターは、アパレル業界において総合的なコーディネートを行い、店舗運営やブランドの展開を円滑に進めさせることを主な仕事としています。店舗やブランドの展示会場でお客様にコーディネートを提案することもあるため、販売員と同一とされることもあります。しかし、仕事の比重としてはブランドの認知度を向上させる、イメージアップに取り組んで販売促進を行うなど、戦略的な役割を担うことが多く、店舗と運営会社を繋ぐ橋渡し的な存在であるといえるでしょう。
主な仕事内容
ファッションコーディネーターの仕事は多岐にわたり、配属される部署などによって内容が変わってきます。販売員を兼ねて店舗に立つ場合は、接客の他に効果的なディスプレイの考案、検品などを行います。売り場の状況を把握してバイヤーに需要の高い商品を仕入れてもらうよう提案するなど、マーケティング的な仕事も発生してきます。買い付けの際、バイヤーに同行し、生地のセレクトから立ち会うことも少なくありません。
デザインや企画の部門と連携する場合は、シーズンごとの新たなブランディングや販売促進イベントの提案などを担当。新しい商品ができると販売方法や価格の設定まで行うなど、より商品の魅力を引き立てるためのプロデュース的な作業を行います。
必要なスキル
ファッションコーディネーターとして活躍するには、総合的なファッションの知識を持っていることが大前提となってきます。ブランドや店舗のイメージを決定づける役割であるため、常にトレンドを察知できる感度が必要です。最新ファッションに強い興味を持ち、熱心に研究している人にとっては天職であるといえるでしょう。
店舗では売場づくりや売れ筋商品の分析などを率先して行うため、営業的なセンスに加えスタッフをまとめて舵取りができるリーダーシップも必要不可欠です。接客においても洋服に加え、アクセサリーも含めたコーディネートを提案できるセンス、それを効果的に伝えることできるコミュニケーション能力が求められます。
資格は必要？
ファッションコーディネーターを目指す場合、必須の資格は特に定められていません。しかし、「ファッションビジネス能力検定」「カラーコーディネーター検定」「ファッション販売能力検定」「服飾インストラクター」などの資格を求められることが多く、いずれかを取得しておくことが必須と考えておいたほうが良いでしょう。
ファッションビジネス能力検定
マーケティングから生産、物流、企画など、ファッション・アパレル業界におけるビジネススキルを問う試験で、一般財団法人日本ファッション教育興協会が主催しています。検定は3〜1級にランク分けされており、1級の取得にはアパレル業界での5〜6年の実務経験と同等の知識が必要となります。
カラーコーディネーター検定
色にまつわる専門知識を問う試験で、東京商工会議所が主催しています。ファッションだけではなく、広告や美容、建築など、さまざまな職種に活かせることから非常に人気の高い資格となっています。受験ランクはアドバンス、スタンダードの2種類が設けられ、試験方式はオンライン、もしくは全国の試験会場で受験するかを選ぶことができます。
ファッション販売能力検定
文字通り店舗での接客や販売技術、店舗を運営する上で必要な知識を問う試験で、一般財団法人日本ファッション教育振興会が主催しています。販売スタッフ向けの2・3級は年に2回、店長や運営・マネジメント向けの1級は年に1回、試験が行われます。
新卒からファッションコーディネーターを目指す場合は、大学や短大、専門学校などでファッションを学びながら、これらの資格を取得することが就職に大きく役立ちます。
勤務状況や収入について
ファッションコーディネーターの勤務は、企業で勤務する場合、9〜18時という一般的な会社員と同じようなケースが多く、販促イベントなどに動員されることがない限りは土日祝が休日となります。店頭に立つ場合は10〜20時頃が就業時間とされます。ショッピングセンターなどに入居している場合は施設の営業時間に準じたものになります。
収入は、企業勤務の場合、年収350〜500万円ほどが一般的で、百貨店やデパートでの勤務の場合はこれと同等、もしくは売上による歩合給といわれています。規模の小さいショップなどでは280〜320万円ほどとされています。店舗における店長クラスの能力を必要とされる職種のため、ベテランともなれば年収600万円越えを目指すことも無理ではありません。
別の方法で収入アップを目指す場合は、経験を積み、アピールできる要素を準備した上で転職、もしくは独立といった道もあります。
TEXT：伊東孝晃
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