ファッションアイテムを購入する際、デザインや色味、素材、肌触りなど意識することはたくさんあると思いますが、原産地表示をチェックされる方も多いのではないでしょうか？ファッションアイテムには、MADE IN ITALY、USA、CHINAなど、多くの原産国がありますが、日本で働き、消費する者として「MADE IN JAPAN」について、少し考えてみるのはいかがでしょうか。そのきっかけとして「日本製」の魅力と現状、どのような定義・基準で「MADE IN JAPAN」と定められるのかを解説したいと思います。さらに「MADE IN JAPAN」にこだわるブランドもいくつか紹介していきます。
【目次】
・MADE IN JAPANとは？
・MADE IN JAPANの定義・基準
・「日本製」の魅力と現状
・日本製にこだわるアパレルブランド
「MADE IN JAPAN」とは？
「MADE IN JAPAN」とは、日本で製造された製品のことです。日本の法律では、商品を製造する最終工程を行った国が日本であれば「日本製」と表記できることになっています。現在、「MADE IN JAPAN」と言えば、“世界に誇る”という枕詞が思い浮かぶほど良いイメージがありますが、かつての「日本製」は“安かろう悪かろう”という評価でした。しかし戦後、ソニーやホンダ、トヨタなどのメーカーが高品質な製品を輸出したことで世界市場を席巻。電子機器や輸送機器に止まらず、医薬品、化粧品、食品、ジュエリー、ファションなど様々なジャンルで、「MADE IN JAPAN」は高品質の証として付加価値がつくほど、世界的に評価されるようになりました。
MADE IN JAPANの定義・基準
「MADE IN JAPAN」とは日本で製造された製品のことで、日本の法律では最終工程を日本で行えば「日本製」と認められると説明しましたが、具体的にはどこが境界線と言えるのでしょうか。その定義・基準をいくつか紹介します。
日本企業が日本で生産された素材を使用して日本国内で制作したもの
海外企業が日本で生産された素材を使用して日本国内で制作したもの
こちらの例は、日本国内ですべての制作が行われているので、分かりやすく「MADE IN JAPAN」と言えます。日本企業か海外企業かは問題ではありません。
日本企業が海外で生産された素材を仕入れて日本国内で制作したもの
日本国籍ではないスタッフが日本の工場で制作したもの
こちらも「MADE IN JAPAN」です。素材が日本産ではなくても、働いているスタッフが日本人ではなくても、最終工程を日本で行うことで「日本製」と認められるので表記可能です。
ほぼ全てを海外で制作し、梱包や検品のみを日本で行った場合
こちらは、最終工程を日本で行っているため、日本の法律上は「日本製」と表記できますが、限りなくグレーな印象を残す「MADE IN JAPAN」と言えるでしょう。
日本の企業が日本人スタッフを雇い、海外の工場で製作したもの
こちらの場合は、残念ながら「MADE IN JAPAN」ではありません。日本企業が日本人スタッフを採用していても、最終工程が海外であれば「日本製」とは認められません。
「日本製」の魅力と現状
「MADE IN JAPAN」の魅力としてまず一番にあげられるのは、品質の良さと作りの良さです。それは高い耐久性につながり、丁寧な作りや質の良さから“長持ちする”というイメージがあるようです。また、技術だけではなく、もの作りに対する姿勢が品質の良さに繋がることから信頼性も評価されており、消費者のことを考えた便利で高性能なディテール作りも選ばれる理由です。日本人にとっては日本人のサイズ感に合わせて製作されている点もポイントと言えるでしょう。とはいえ、低価格に抑えた衣料品を短いサイクルで大量生産・販売するファストファッションの流行や、技術を担う人材の不足などの影響で、年々、日本の繊維・縫製工場は規模が縮小されていることが大きな問題と言えます。
そんな中、ここ数年で注目されているD2Cの普及や、コロナ禍による消費スタイルの変化、そしてサステナブルの観点から、“コスパより価値を認められる物を購入する”という考え方が広まってきました。日本のアパレル需要の創造と、繊維・縫製産地の活性化を目指すプロジェクト「J∞QUALITY」や、YouTubeを利用して職人が作る製品の魅力を発信する「MADE IN TSUYAMA」といった取り組みもあるなど、日本のもの作りの活性化が期待されています。
日本製にこだわるアパレルブランド
「MADE IN JAPAN」の魅力や現状、定義・基準について解説してきましたが、「日本製」にこだわって、ファッションアイテムを展開するブランドも数多く存在します。その理由は様々ですが、品質の良さはもちろん、作り手としては商品を通して日本の土地を感じてほしい、長年にわたり培われたもの作りの技術を守りたい、伝統を未来に繋げたいという思いも強くあるようです。「MADE IN JAPAN」にこだわるブランドをいくつか上げて紹介します。
UNITED TOKYO
2015年デビューした、人気セレクトショップ「STUDIOS」を運営する「TOKYO BASE」が展開しているファッションブランド。素材選びから製造工程における工場まで、徹底的に日本製にこだわり、日本の新たなモードスタイルを世界に発信しています。各アイテムのタグには、作製地がわかるように47都道府県を象ったイラストがプリントされています。
PUBLIC TOKYO
同じく「STUDIOUS」などを手掛ける「TOKYO BASE」が2018年に立ち上げたブランドで、“ジャンルやルールに捉われず、都会的スタンダードを追求するパブリックウェアーブランド”がコンセプト。10年先まで愛用できる商品を目指した“極シリーズ”や、素材・デザインはもちろん、機能性にもこだわった“PUBLIC DENIM”などを展開しています。
SOU・SOU
“新しい日本文化の創造”をコンセプトに、日本伝統のモダンデザインをオリジナルテキスタイルとして作成。地下足袋や和服、家具等を製作、販売する京都のブランド。新しいのにどこか懐かしいデザインや、鮮やかな色使いが人気で、様々なブランドとのコラボ商品でも話題です。
CFCL
ISSEY MIYAKE MENを約6年にわたり率いた高橋悠介が独立して立ち上げた新ブランド。生産から廃棄まで、環境負荷の透明性を追求するために「MADE IN JAPAN」にこだわり、再生素材を使用するなどサステナビリティにも配慮されています。また、3Dコンピューター・ニッティングにより、動きやすさを追求しているのもポイントです。
S’YTE
ヨウジヤマモト社のクリエイティブチームがデザインする、THE SHOP YOHJI YAMAMOTO 限定ブランド。「MADE IN JAPAN」のクオリティにこだわった上質なカットソーアイテムを中心に、ヨウジヤマモト社らしいカッティングとシルエットのリアルクローズを提案しています。
