同じ支給額でも基本給が多いほうがおトク

具体的な転職のお話の前に、「給与明細の見方がよくわからない」という相談もよく寄せられるので、一度おさらいしておきましょう。転職時にお給料の交渉をするときにも、必要となる知識です。

フォーマットによって多少の違いはありますが、明細では「もらえるお金の内訳」「引かれるお金の内訳」（明細では「控除」と表記）が以下のようにそれぞれひとまとめになっています。

「基本給」と「手取り」は違う！給与明細の見方

上記の給与明細の例で分かるように、もらえるお金のところにある「総支給額」が、会社からあなたへ支払われるお金。ボーナスがない会社の場合、月の総支給額×12ヵ月分が「年収」となります。ただし、生活費として自由に使えるのは「差引支給額」。いわゆる「手取り額」です。

総支給額から社会保険料（健康保険・介護保険・厚生年金・雇用保険）や税金（所得税や住民税など）などを引いた分が手取りに。年収や年齢によっても変わりますが、総支給額から2割ほど引かれた額となっています。

手当が多くて“基本給が少ない”ケースは要注意！

「もらえるお金」については、基本給のほか、家族手当や住宅手当などさまざまな「手当」が付くケースもあります。ただし、手当が多くて基本給が少ないケースは要注意。

求人広告の待遇面に「ボーナス年3ヵ月分」といった表記を目にすることがあると思います。ボーナスとは基本給をもとに支給額が決まるもの。たとえばAさんとBさんの総支給額は同じ30万円だとしても、Aさんが「基本給30万円」であれば、ボーナス支給額は90万円（30万円×3ヵ月）に。一方、Bさんが「基本給10万円＋手当20万円」である場合、ボーナス額は30万円（10万円×3ヵ月）に。両者には大きな差が出てしまいます。

さらに、「30歳の平均年収300万円」とあっても、よくよく見れば「残業代〇時間分〇万円含む」といった小さな但し書きがあることも。残業時間の多少はライフスタイルにも大きく影響するので、条件面ではこういったことにも注意しましょう。

転職先を決めずに退職してしまった場合のリスク

転職セオリーの基本は「ブランクを開けない」こと。できる限り在職中に転職先を決めておきたいものです。「とりあえず今の会社を辞めてから次を探そう」という場合、なかなか決まらずブランクが長引くことに焦ってしまい、条件の悪い企業に入社してしまうこともあります。また、ブランクが開いた場合はその間の年金や健康保険を自己負担しなければならず、お金も手間や面倒もかかります。

「保険の任意継続」といって、退社後最長2年間、前の会社で入っていた健康保険をそのまま継続できる制度もありますが、月々の支払額は会社員時代よりも上がります。これまではお給料から差し引かれていた分と同額の保険料を会社が負担していたわけですが、退社後はその分も自分で払わなければならないからです（ただし上限あり）。

ほかにも、「年をまたいで転職した場合、確定申告をすれば前の会社で納めていた税金の一部が戻ってくるケースが多い」「雇用保険の失業給付を受けている間は、アルバイトでもきちんと申告を」「継続的なアルバイトは失業中とは認められない」など、細かな注意点を挙げればキリがありません。

年収アップを狙うなら若いうちから戦略的に転職活動を

年収アップを見据えたうえでの転職を狙うならば、「若いうちから戦略的に動く」ことも必要。業種にもよりますが、一般的な転職でいうと、40歳を境に売り手（求職者）と買い手（企業）の立場が逆転します。40歳を超えると、キャリアアップ転職の成功例がガクンと減るのです。

「キャリアアップ」についての考え方はもちろん人それぞれですが、具体的な目標ポジションや給与額を設定したうえで、余裕をもった転職活動を心がけましょう。