HR TALKS

ファッション業界で働く

人手不足解決の糸口は働き方改革にあり!?社員の幸福度を増幅させるアパレル企業6社の取り組み

世間でも騒がれている働き方改革。それはアパレル業界も例外ではありません。今回は、アパレル業界6社が実施している働き方改革をご紹介。ユニークな取り組みもたくさんありますが、なぜ、その取り組みが必要だったのか、改革を実施したことでどんな変化があったのかにもご注目ください。

心身ともに長く働けるように「ウェルネスウェンズデー」

マッシュホールディングス

gelato pique(ジェラート・ピケ)などのブランドで知られるマッシュホールディングス。働いている社員の9割が女性だといいます。同社は、これまでも「ウェルネスデザイン」を掲げ、社内にカフェテリアやジムを設置したり、事業内保育所を開園するなどの取り組みを実施してきました。

そして、2015年から開始されたのは、「ウェルネスウェンズデー」という取り組みです。なぜ水曜日なのかというと、1週間の中で水曜日が最も疲れて老けて見えるという理由からだそう。毎月第2水曜日は、就業時間内の90分間を利用して、本社全員参加でランニング、ウォーキング、ヨガ、瞑想、書道などのアクティビティを行い、健康と美容に向き合い心身によい生活を心がけようと啓蒙しています。

同社は、2020年までに、ウェルネスウェンズデー、昇給制度、保育所の設立など社員のための制度作りに6〜7億円を投じる予定。ウェルネスデザインから着想を得た取り組みは、社員のモチベーションを高め、心身ともに長く働ける環境づくりには欠かせないことと同社は捉えているようです。
 

キャリアを守るための新ブランド立ち上げ

イトキンメビウス株式会社

販売するブランドのターゲット層と、働き手の年齢層が一致していることが理想的。これは、アパレル業界共通の認識ではないでしょうか。しかし、それでは長年そのブランドで働いてきたスタッフは、加齢とともに退かなければいけません。

イトキン株式会社は、社員の新たな活躍の場を用意するという働き方改革のひとつとして、イトキンメビウスを設立。同社で働く社員は、なんと60歳前後のベテラン社員がほとんどです。

どんなにキャリアを積んできた社員でも、定年を前にすると「60歳になったら働けなくなってしまう…」と働く意欲が低下しがち。しかし、定年後も働けるという希望を見いだすことができるので、社員たちは新たな目標に向かってモチベーションを保ちながら働けるようになったそうです。
 

女性の働きやすさ改革! 充実の「短時間勤務制度」

ユナイテッドアローズ

アパレル業界の中で社員の定着率が高いことで知られるユナイテッドアローズ。産後の復帰率90%以上という驚きの数字は、充実した短時間勤務制度に要因がありました。

一般的に、短時間勤務制度は3歳までの子どもを持つ親に適用される制度です。しかし、同社は独自の制度を整備し、オフィス勤務のスタッフは小学校3年生まで、店舗で働く販売スタッフは小学校6年生まで、短時間勤務制度を利用することができます。勤務時間は、6時間から7時間半まで。30分刻みで自分の裁量で勤務時間を決められます。

また、同社では、先輩ママたちを紹介する「くるみん通信」という社内報も発行。保育園の手配時期など、実際に復職するときの流れをわかりやすく示した資料は、休職中の社員にも郵送して共有しています。

短時間勤務の社員になると、キャリアへの影響を心配する人もいるかもしれません。しかし、同社には、働き方によらない平等な評価制度があります。短時間でも頑張ればステップアップできるため、それが社員のパフォーマンス追求につながっています。

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社員が求める働き方を「公募(キャリアアクション)制度」

株式会社クロスカンパニー

アース ミュージック&エコロジーを展開するクロスカンパニーでは、店舗スタッフから他部署への異動を出せる機会「公募(キャリアアクション)制度」を実施しています。具体的には、年に4回、販売スタッフから他部署への異動を公募で受け付けるというもの。2014年度には18名のスタッフが希望部署へ異動したという実績があります。

この制度ができた背景には、店舗の販売スタッフが直属の上司に気兼ねして異動を切り出しにくいという現状があったからだそう。実際、アパレル業界ではバイヤーやプレスなどは中途採用でプロフェッショナルを採用することが多いのですが、同社は「現場主義」を大切にしているため、バイヤーもプレスも人事も、販売経験が求められます。

この現場主義で考えると、販売スタッフは社内で最も現場を知っているスタッフ。同社にとっては社外の人材を雇うよりも、理念に則した人材を確保できるメリットもあるのです。

実際に公募によって異動した社員の中には、「このまま販売の仕事しかできないのであれば、転職も考えていた」と答える人も。この公募制度は、優秀な人材の流出を防ぐ対策にもなっているようです。
 

毎週金曜日はデニムで出勤「DENIM FRIDAY」

ギャップジャパン株式会社

ギャップジャパンでは、ファッションの働き方改革を実施。毎週金曜日はデニムを取り入れたオフィスカジュアルで勤務する「DENIM FRIDAY(デニムフライデー)」を実施しています。

同社はもともと、7月〜9月上旬まで短時間勤務ができる「サマーアワーズ」や、ある一定の職務等級以上のポジションになれば、自己裁量で働く場所、時間を決定できる柔軟な働き方を導入してきました。

会社がある程度社員に任せるという姿勢は、社員に対する信頼の証とも言えます。それが、社員自身の「信頼してくれている分、しっかり働かなければ」という意識に影響を与えているそうです。

DENIM FRIDAYは、日本のビジネス現場でタブーとされているデニムを着用するという取り組み。同社は個性を発揮してほしいという狙いがあるようですが、デニムを職場で着用することでどんな発見があるのかにも注目しているそうです。

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社員が先生に!学びの仕掛け「SNACK」

株式会社三越伊勢丹ホールディングス

三井伊勢丹ホールディングスが実施している働き方改革は、「Skill(技術)」「Network(ネットワーク)」「Attitude(姿勢・振る舞い)」「Communication」(コミュニケーション)」「Knowledge(知識)」を共有するための「SNACK(スナック)」という取り組みです。

具体的には、朝ヨガ、シャンパン・ワインのうんちくを語る会、Excelの勉強会など、その学びの内容はさまざまあります。朝8時半、または夜8時半に集まり、社員が講師を務めて情報を共有し合うのもユニークな点です。

百貨店業界は、「早く帰る」という考え方がまだまだ希薄な業界ですが、このSNACKを開始したことで、「早く仕事を切り上げよう」という動きも増えてきているのだとか。また、社員が講師を務めることで、教える側は「会社のためになっている」という貢献度を感じられるメリットも。研修が十分でなかった契約社員からの反応も上々だということです。

 
会社選びの際は、こうした働き方改革への取り組みを調べてみると、会社特有のカラーが見えておもしろいかもしれません。ぜひ、転職を検討する際にチェックしてみてください。

 

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