HR TALKS

ファッション業界ウラ話

産休・育休だけじゃない!ずっと働き続けたい福利厚生のあるファッション企業


華やかなイメージに憧れて入社する人が多いファッション業界。しかし、ファッション業界は他の業界に比べて離職率が高いといわれており、販売員不足が大きな課題となっています。そんな中、UNIQLOやGUを運営するファーストリテイリングや、ZOZOTOWNを運営するスタートトゥデイなどは、従業員の満足度を高めて長期的な雇用を実現するため、多様な福利厚生を導入しています。
今回は、そんな福利厚生が充実しているファッション企業に注目してみました。

歯科検診や電話による相談窓口の導入で、従業員のヘルスケアをサポート

UNTITLEDやOZOC、idexなど60ものブランドを展開するアパレルメーカー、ワールドストアパートナーズ。大手ならではの安定した組織体制で人気を集めていますが、注目すべきは健康面でのサポート。定期健康診断や保険相談をはじめ、歯科検診や婦人科検診など、ヘルスケアに関する福利厚生が整っています。その他にも、フィットネスクラブの利用も可能で、従業員の健康を第一に考えていることが伺えます。

「洋服の青山」でおなじみの青山商事でも、健康面のサポートは充実。インフルエンザの予防接種や、40歳以上の従業員を対象に人間ドック健診を行うための補助金制度を実施しています。さらに、電話による健康相談窓口も存在し、24時間フリーコールで保健師や栄養士に健康に関する相談をすることができるのも特徴的です。

ライフイベントに特化した制度で女性が活躍しやすい環境に

GLOBAL WORKやLOWRYS FARMを運営するアダストリアは、女性のライフイベントに特化した独自の福利厚生を取り入れています。一般的な産前休暇に加え、「産前特別休暇」という制度が導入されており、つわりなどの妊娠中に起こる体調不良の際にも安心して休むことができます。また、子育てと仕事の両立をサポートする制度として、子どもが小学校4年生に就学するまでの間、短時間の勤務が認められる「育児短時間勤務」や、保育施設に子どもを預けて勤務する場合には保育料の半額(最大2万円)が支給される「育児支援補助」など、共働き世帯にとって働きやすい環境作りを徹底。産休・育休を経た従業員の90%が職場に戻るという、高い復帰率を誇っています。

上記でご紹介したワールドストアパートナーズでも、女性特有のライフイベントをサポートする福利厚生が整っています。例えば、「マタニティータイム制度」では、通勤の際の母体保護のために1日1時間のマタニティータイムを取得することが可能です。アダストリアと同様「育児短時間勤務」が導入されているほか、職場復帰のカウンセリングを行ったり、保育園を紹介したりするなど、妊娠・出産後も女性従業員がキャリアアップをしていきやすくなるような仕組みが目立ちます。

日本を代表するファストファッションブランドとして成長し続けているファッションセンターしまむらは、産前産後休暇以外にも、「子の看護休暇」という制度があります。この制度では、小学校就学前の子どもがいる場合1年に5日の看護休暇を取ることができ、子どもがケガや病気をしたときだけでなく、予防接種や健康診断に連れていかなくてはならないときなどにも使えます。
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外資系ラグジュアリーブランドは福利厚生も充実

転職先としても人気の外資系ラグジュアリーブランド。その人気の理由はブランド力だけでなく、充実した福利厚生にもあります。ジョルジオ アルマーニ ジャパンでは、「ノー残業デー制度」や「有休取得促進制度」などの取り組みがなされており、従業員のプライベートと仕事の両立を図っています。さらに福利厚生プログラムとして旅行やエステ、映画などの割引も利用することができ、従業員の満足度向上につなげています。

ルイ・ヴィトン ジャパンには「語学学習補助金制度」があり、英語や中国語などの外国語のスキルを磨くことができます。語学をはじめ、従業員がグローバルな視点でスキルアップを狙えるような試みは、世界的なトップブランドならでは。外資系企業ですが、日本で一般的とされる福利厚生が完備されており、従業員の勤続年数は外資系企業の中でも長いことで知られています。
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従業員割引制度も企業によってさまざま!

ファッション業界で販売員として働く場合、自社のブランドの服を着ることがほとんどです。そのため、ファッション業界では、福利厚生として従業員割引制度を導入している企業がたくさんあります。例えば、「ナイキエンプロイストア」はナイキジャパンの福利厚生施設として有名です。この施設にはナイキジャパンの社員や関係者だけが入ることが許可され、自社製品の新作を約半額で購入することができます。

ギャップジャパンも従業員割引制度を実施している企業の一つですが、この割引制度を利用できる対象者の幅を広げることを発表しました。従来は「従業員とその法律上の配偶者と扶養家族」のみ利用が可能でしたが、2017年9月1日から「従業員とその配偶者、もしくはライフパートナー、ならびに扶養家族」に変更しています。これまでは法律により対象外となってしまっていた家族やパートナーも、福利厚生の利益を受けることができるようになりました。多くの企業で取り入れられている従業員割引制度でも、このように企業によって割引率や対象者に違いがあります。

いかがでしたか? 従業員の満足度や勤続年数、産後・育児後の復帰率は、福利厚生の充実度と比例しています。また、一口に福利厚生といっても、健康面に力を入れている企業もあれば、女性に特化した取り組みを行っている企業もあり、取り入れられているサービスや制度は企業によって多種多様です。やりがいや収入といった希望条件に合っているかどうかはもちろんのこと、ライフワークバランスやライフプランの立てやすさなども考慮して、福利厚生のしっかりとした企業を選びたいですね。

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