グローバルな人材サービスを提供する人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（以下、ヘイズ）が行った調査によると、日本の従業員が転職を希望する理由のトップは「新たな挑戦」であることが明らかになりました。
日本では「新たな挑戦」がトップ、アジア各国では「給与・福利厚生」が1位
この結果は、ヘイズ社が先に発表したアジア5カ国・地域の3000社調査、「ヘイズ アジア給与ガイド」によるもので、第2位の「給与・福利厚生」は、前年に比べて12%増加しており、日本の従業員がより給与を意識する傾向にあることも浮き彫りとなりました。
図1：日本の転職の動機
「給与・福利厚生」目的の転職が増えてきてはいるものの、アジア各国で比較するとこの数値は低く、中国、香港、マレーシア、シンガポールでは転職の最大の動機として「給与・福利厚生」が挙げられており、日本だけが昨年に続き「新たな挑戦」が最大の転職理由となっている。
日本人の2人に1人が給与に不満を持っている
しかしながら、同調査では日本の2人に1人が「給与に不満」と答えている結果もでており、給与の不満はありながらも、それが転職の最大の動機ではないという日本独特の思考も伺えます。
図2：転職活動を行う理由として「給与・福利厚生」と回答した人の割合
今回の調査結果について、ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクター、マーク・ブラジ氏は、
「本調査では、 転職を希望する理由や現職に留まる理由について、日本国内の事情が大きく変化していることが非常にはっきりと示されています。今回、転職活動の理由のうち、『給与・福利厚生』の割合が大幅に増加している一方、現職に留まることを希望している従業員の多くが『キャリアアップの可能性』を理由として挙げており、この割合は『給与・福利厚生』よりも高くなっています」と語っています。
さらに、「現職に留まることを希望する従業員は、昇給に関して極めて現実的な期待しか持っていないものの、 今後の採用にあたっては、企業側が求めるような候補者はより大幅な昇給を期待していることを考慮しておかなければならず、欠員の補充が困難な企業であればなおさら、この点に気を配る必要があります」と指摘しています。
【調査会社】ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社 https://www.hays.co.jp
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、日本で唯一、4つの国内拠点（日本本社、新宿支店、大阪支店、横浜支店）を有する外資系人材紹介会社。13の専門分野に精通した経験豊富なコンサルタントが、 「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング（RPO）」「ITソリューションズ（業務委託）」の4つのサービスを提供し、 企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援。
